飲食店の広告宣伝費はいくらが妥当？売上の3%以内で実現する販促方法

規模や時期によっても変動する

外食・飲食業関連の広告宣伝費の相場は売上額の5%から10%ほどだ。

一般的には5%程度、最低でも3%程度を広告宣伝費に充てるのがベストだと言われている。

例えば3%の広告宣伝費を見込む場合、月300万円の売上があるなら月の広告宣伝費は9万円、500万円の売上がある場合は15万円となる。
ただし、店舗の規模や時期によってかけるべき広告宣伝費やその相場は異なってくる。

大手企業ほど広告宣伝費の相場は高くなる傾向にあり、小規模の個人経営店舗などは相場よりも販促に費用をかけないことが多い。
また、開業して間もない店舗は認知度を高めるために、相場よりも多く広告宣伝費を投入するケースがある。

月ではなく年間で考える

月の売上額が100万円だとすると、毎月3万円ほど広告宣伝費にかければいいなど月単位で費用を考えている飲食店経営者は少なくはない。
しかし、広告宣伝費は月単位で考えるよりも年間単位で捉えるほうが良いと言われている。

飲食店などサービス業は、季節に合わせてイベントやキャンペーンを行うことが多い。

ゴールデンウィークや夏のイベント、ハロウィンやクリスマスなどの際は集中的に宣伝して集客をする必要があるだろう。
月単位で広告宣伝費を考えていると、こうしたイベントの際に出費に対応しきれなくなる可能性が出てくる。

季節のイベントに合わせ、1年を通した予算を立ててメリハリをつけることでより計画的に集客することが期待できる。

折り込み広告

毎日配達される新聞の中にチラシを折り込んで広告宣伝をする手法。

折り込み広告は新聞の種類や地域、日程などを設定して広告を出すことができる。

チラシに目を通してもらえる確率は高く、折り込みを指定した地域の集客を見込めるのがメリットだ。

特に主婦や高齢者、家族世帯に有効な広告方法の1つとされる。

ただし、若年層は新聞を取っていないことも多く、家庭で新聞を取っていてもチラシをチェックする習慣があまりない。
若年層をターゲットとしている場合には、折り込み広告はあまり効果的な方法とは言えないだろう。

フリーペーパー広告

駅やコンビニ、街頭などで無料で配布されているフリーペーパーも広告手法の1つだ。

エリアを絞って広告を出すことができるほか、新聞を取っていない若年層など幅広い世代への宣伝を見込むことができる。

フリーペーパーにはさまざまな種類があるため、目的やターゲットとしたい層に合わせて媒体を選ぶ必要がある。
フリーペーパーの多くは配布エリアや広告枠のサイズ、発行部数などで費用が変わってくる。

雑誌広告

ファッション誌や週刊誌など、雑誌の誌面で店舗の宣伝ができる広告手法が雑誌広告だ。

雑誌は種類によって読者層が異なるため、どの雑誌に掲載するかによってターゲットとしたい層を絞って宣伝することができる。

また、雑誌は繰り返し読まれる可能性が高いため、長期間に渡って宣伝することができるのもメリットの1つだ。

ただし、雑誌広告は広告を依頼してから掲載までに時間がかかることが多い。
加えて、多くの人の目に留まるであろう人気の雑誌は、掲載料もそれだけ高くなるのが特徴だ。

グルメサイト

グルメサイトはさまざまな飲食店の情報が掲載されている。

インターネットを通して、飲食店を探しているユーザーにターゲットを絞って宣伝することができるのが、グルメサイトを利用する最大のメリットだ。

連絡先などを載せていればサイトから予約が入ることもあるため、集客につながりやすいのも特徴と言える。

グルメサイトにはガイド型とクチコミ型があり、ガイド型はユーザーが飲食店の情報を自由に検索できるシステムとなっている。

月額の掲載料を必要とするケースが多く、サイトを通して予約が成立した際には手数料が発生することもある。

クチコミ型は一部のユーザーや店舗が会員料を払うシステムで、実際に店舗を利用したユーザーがレビューなどをアップしていく形式だ。

ソーシャルメディア広告

TwitterやInstagram、FacebookなどのSNSを通した広告がソーシャルメディア広告である。

ユーザーのプロフィール情報から住んでいる地域や好みなどを絞り込むことが可能なため、細かいターゲティングを設定して宣伝できるのが特徴だ。

各SNSによって10代が多いか、20代から30代が多いかなど利用するユーザーの年齢層が違ってくる。
そのため、ソーシャルメディア広告を利用する際は、メインユーザーの属性に合わせた広告を出すことがポイントとなる。

無料で使える販促ツール

自社ホームページを使って宣伝したり、SNSで情報を配信するという方法なら無料で販促をすることが可能だ。
ただし自社ホームページを持っていない場合、作成するのに初期費用がかかるケースが多く、別途サーバー代がかかることもある。

費用をかけたくないという場合は、無料のホームページ作成サービスを利用して自作するのも1つの方法だ。

無料のホームページ作成サービスにはWix（https://ja.wix.com/）やAmeba Ownd（https://www.amebaownd.com/）などがある。

Wixは世界中に1億人以上のユーザーを持ち、豊富なテンプレートから手軽にホームページを作成することができる。

Ameba Owndはブログで有名なAmebaが運営しているサービスで、スマホ向けのホームページ作成をすることも可能だ。

ホームページ以外にも販促アプリを使って宣伝するのも1つの方法である。

無料アプリとして有名なLINEには、LINE@という商業目的で利用できる販促ツールがある。

顧客にLINEのメッセージを通してダイレクトに宣伝ができるため、リピーターの獲得にもつながりやすい。

やっぱり強い！アナログ広告

ショップカードやチラシ、ポスティングなどの広告はアナログな手法だが、費用対効果は高めだと言われている。

ポスティングのデザインや印刷費の相場は紙のサイズ、配布する地域によって異なるが、例えばA5以下のサイズは1枚4円ほどでA3は6円、B4は5円ほどかかるのが相場だ。

配布する地域が東京の場合は1枚あたり2円から6円、東京以外は6円から8円ほどが相場となっている。

また、こうしたポスティング広告に求人を入れれば、求人サイトへの掲載費もカットできるなどのメリットも期待できる。

立地によっては看板だけでも効果絶大

人通りの多い道路に面した店舗であれば、それを利用して看板広告を設置するだけでも絶大な効果が期待できる。

イニシャルコストは高めだが、運用コストが抑えられるデジタルサイネージの導入も検討してみよう。
長期間利用する場合は購入するのも手だが、イベントなどで短期間利用したい場合はリースやレンタルを利用できるところもある。